ロイヤルエンフィールドが、タイ国内に初となるCKD(コンプリート・ノックダウン)組立工場を開設した。新工場にはパワートレイン専用施設が併設される予定となっており、この施設は従業員用のトレーニングセンターとしても機能するという。
・ロイヤルエンフィールドはタイ初となる車両組立工場を開設。グローバル市場への進出、国際的なプレゼンスをさらに強化することを目指します
・新工場を通じ、タイに対する長期的なコミットメントを強く打ち出しています
・新工場にはロイヤルエンフィールド初のパワートレイン専用施設を併設予定。この施設はアジア太平洋地域のディーラーおよび従業員向けのトレーニングセンターとして機能し、革新と成長を加速させます
ミドルクラスモーターサイクル(250cc~750cc)部門における世界的なリーダーであるロイヤルエンフィールドは、タイにおける新しいCKD(コンプリート・ノックダウン)組立工場の操業開始を発表しました。
これはタイでのロイヤルエンフィールド初の完全所有・運営によるCKD組立工場であり、同地域に対するブランドのコミットメントを強化する重要なステップとなります。新工場はバンコクのサムットプラカーンに位置しており、アジア太平洋地域における新たな一歩を踏み出すものです。
新工場の開設式でロイヤルエンフィールド CEOのB Govindarajanは次のように述べています。
“ロイヤルエンフィールドはミドルクラスモーターサイクル分野を世界的に成長させるために広範囲にわたる取り組みを行っており、手頃な価格で個性を表現できるモーターサイクルを求める世界中の方々から大きな反響をいただいています。私たちは様々なプラットフォームで世界中のオーディエンスに訴えるモーターサイクルの幅広いラインナップを提供しています。ロイヤルエンフィールドは真のグローバルブランドであり、英国・韓国・オーストラリア・ニュージーランドなどの市場では、ミドルクラスモーターサイクルの最高位に位置付けられています。
当社の戦略的意図は、成長の可能性が大きい市場に投資する国際的な拡大戦略です。ロイヤルエンフィールドの新しい組立工場は当社のビジョンを具体化したものです。この施設によりロイヤルエンフィールドのDNAである「ピュアモーターサイクル」を体験するライダーの数がこれからも増加することが期待されます。アジア太平洋地域のような市場は、ミドルクラスセグメントにとって大きな可能性を秘めています。そのため、これらの市場により注力し事業を成長させることが当社の戦略的な意図でした。これは市場の潜在性と成長するオートバイコミュニティに対する当社の取り組みの証です。この施設は、タイ国内のミドルクラスセグメント市場の成長に貢献するとともに、この地域における需要の高まりにも効率的に対応できるものと確信しています”
この発表はアジア太平洋地域における同社の事業にとって大きな後押しとなるものであり、タイに対するロイヤルエンフィールドのさらなるコミットメントを改めて示すものです。この新しい施設はアルゼンチン・コロンビア・ブラジル・バングラデシュ・ネパールに次いで、ロイヤルエンフィールドにとって世界で6番目のCKD組立工場となります。
タイの新工場の開設について、ロイヤルエンフィールドのアジア太平洋地域事業責任者であるAnuj Dua(アヌージ・ドゥア)は次のように述べています。
“ロイヤルエンフィールドにとってタイは非常に重要な市場であり、タイのミドルクラスモーターサイクルセグメントを開発するだけでなく、拡大することに常に努め、着実な成長を遂げてきました。タイ全土に存在する私たちのお客様と情熱的なコミュニティは、ロイヤルエンフィールドブランドのオーナーシップをとても大切にしています。その結果、タイでの事業開始以来150%以上の成長を遂げてきました。タイの多様な地形・文化・多様性は、当社のモーターサイクルに理想的な環境を提供しています。ネットワーク・お客様・コミュニティ・ポートフォリオなど、長年にわたる当社の成長は非常に心強いものです。私たちは、タイのライダーの皆さまに共感していただけるような、素晴らしいモーターサイクルと体験を提供することに引き続き尽力してまいります。2024年以降を見据えた戦略的イニシアティブにより私たちの地位はさらに強固なものとなり、着実な成長軌道を確保できるでしょう”
57000平方フィートの工場は年間3万台以上の生産能力を備えており、現地組立部門は国内の需要の高まりに対応する最新鋭の近代的な施設です。この新工場の開設によって、お客様へのより効率的で柔軟なモーターサイクルの提供が可能となり、さらにシームレスな体験を提供できるようになります。
新工場はまずタイ市場を対象に生産を開始し、その後段階的にアジア太平洋地域全体に供給をしていく予定です。
ピーシーアイ株式会社(2024年12月16日発行)